あらゆる学生のニーズにこたえる自由度の高い教育制度。

学部学科

経済学部 経済学科

効率的な学修のための
３つの履修モデル

詳細を見る

法学部 法律学科

進路にあわせた
４つの履修モデル

詳細を見る

商学部 マーケティング学科

スペシャリストを養成する
３つの履修モデル

詳細を見る

二部の進路状況

二部の強み

専修大学の二部ならではの強みをご紹介します。

二部学生生活

二部での学生生活や学びのサポートをご紹介します。

二部ゼミナール

二部で開講している専門?教養ゼミナールをご紹介します。
2023年度以降の開講はありません

二部 DATA

教育研究上の目的と３つのポリシー

教育研究上の目的

経済学部の目的

経済学部は、経済的、社会的及び歴史的な諸事象を考察の対象とする専門的諸科学の研究成果を体系的に教授することにより、深い洞察力と高い批判力を備えた専門的教養を有する社会人及び職業人を養成することを目的とする。
なお、経済学部各学科の人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、経済学部の当該目的のほか、次のとおりとする。

経済学部二部経済学科

二部経済学科では、有職者及び社会人等を支援しつつ、経済理論、歴史及び政策からなる経済学の全領域にわたる総合的で体系的な学術を教授することにより、複雑かつ多様化しつつある現代の経済社会において活躍することができる専門的素養を有する人材を養成することを目的とする。

法学部の目的

法学部は、法学及び政治学の研究を通じ、その知識及び技術とそれに基づく思考方法を核としつつ、深い人間理解と倫理観を持ち、地球的視点から独創的発想により主体的に社会の問題解決に取り組むことができる能力を有する人材を養成することを目的とする。
なお、法学部各学科の人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、法学部の当該目的のほか、次のとおりとする。

法学部二部法律学科

二部法律学科では、法律知識及びリーガルマインドの涵養を中核としつつ、働きながら学ぶ者を支援し、並びに生涯学習の一環として高い勉学意欲を持った者に対し勉学の機会を提供し、及び多様なキャリアを目指す者に対し教育の機会を提供することを目的とする。また、広い視野から、人権感覚を持って問題に対し適切な判断をすることができる人材を養成することを目的とする。

商学部の目的

商学部は、ビジネス?インテリジェンス、すなわちビジネスに必要とされる実践的な知識及び技術並びに倫理観等の教育研究を通して、社会的事象の本質を理解し、真に行動を起こすことのできる人材を養成することを目的とする。
なお、商学部各学科の人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、商学部の当該目的のほか、次のとおりとする。

商学部二部マーケティング学科

二部マーケティング学科では、働きながら学ぶ者、生涯学習の一環として高い勉学意欲を持った者及び多様なキャリアを目指す者に対して勉学の機会を提供し、市場との対話を通して社会の現実的諸問題を解決することができる人材及び組織のリーダーを養成することを目的とする。

ディプロマ?ポリシー（卒業認定?学位授与の方針）

経済学部

経済学部は、本学所定の課程を修め、必修科目を含む124単位修得の要件を充たし、経済的、社会的および歴史的な研究成果を体系的に修得し、深い洞察力と高い批判力を備えた専門的教養を身につけた人に学士（経済学）の学位を授与します。この方針に基づく各学科において修得すべき資質?能力は、以下のとおりです。

二部経済学科

（１）文化?歴史?社会、自然などについて幅広い教養を身につけ、社会生活上の諸課題に取り組むための多様な視点を有している。（知識?理解、関心?意欲?態度）
（２）経済現象を、経済理論、経済史および経済政策という3つの面から総合的に理解できる。（知識?理解）
（３）日々の経済ニュースや、経済をめぐる理論的?歴史的な知見を摂取し、自らの学修の視点とすることができる。（関心?意欲?態度）
（４）経済に関する情報?事実?データを分析し、問題を発見して、その解決に向けた見解を論理的に表現し、議論する能力を修得している。（技能?表現）
（５）効率性と公正さ、豊かさ?多様性と持続性といった観点から、経済社会のあるべき姿について思考し、自分なりの見解として表現することができる。（思考?判断）

法学部

法学部は、本学所定の課程を修め、必修科目を含む124単位修得の要件を充たし、広く深い教養と総合的な知識を身につけ、法律学または政治学に関する専門的な学術（科学?技術）を修得し、日常の中で生じる法と政治の諸問題を適時に発見し、真摯に探究し、最適な解決に導くことができる能力を身につけた人に、一部法律学科では学士（法学）の、一部政治学科では学士（政治学）の、二部法律学科では学士（法学）の学位を授与します。この方針に基づく各学科において修得すべき資質?能力は、以下のとおりです。

二部法律学科

（１）世界、国家?社会、歴史?文化、あるいは自然?環境などについて幅広い教養を身につけ、多種?多様な共同体の中における自己の存在を総合的に理解することができる。（知識?理解）
（２）法律学を体系的に理解し、かつ、個別の専門的な知識を修得している。（知識?理解）
（３）人間の尊厳を大切にし、豊かな人権感覚をもってさまざまな問題に取り組み、人間社会の維持可能な発展のために貢献することができる。（関心?意欲?態度）
（４）自己の法的な主張を他者に理解してもらえる論理的対話能力を身につけている。（技能?表現）
（５）社会のあらゆる分野において主体的に問題を発見し、分析し、最適な問題解決へと導くことができるようなリーガルマインドを身につけている。（思考?判断）

商学部

商学部は、ビジネスインテリジェンス、すなわちビジネスに必要とされる実践的な知識、技能および倫理観等の教育?研究を通して、社会的事象の本質を理解し、真に行動を起こすことのできる人材を養成することを目的としています。この基本方針のもと、マーケティング学科では、市場で生じている問題を発見し、その解決に向けて行動できる力を身につけ、組織のリーダーとなる人材を養成することを目的としています。会計学科では、高度な会計知識を駆使してビジネスで生じている問題を客観的に把握し、その解決に向けて行動できる人材を養成することを目的としています。

これらの目的の実現のため、商学部では、本学で定められた課程を修め、124単位を修得し、以下の資質?能力を備えた人物に学士（商学）の学位を授与します。

二部マーケティング学科

（１）商学に関する広範な知識とマーケティング、ビジネス、ファイナンス、会計のいずれかに関する個別の知識を身につけ、それらに基づいて企業活動を理解することができる。（知識?理解）
（２）多様な制度、慣習、文化の中で展開される現代のビジネス社会で必要とされる知識と教養について、自ら学ぶ必要性を認識することができる。（関心?意欲?態度）
（３）ビジネスに必要とされるビジネスインテリジェンスを用いて、さまざまな企業活動を分析することができる。（技能?表現）
（４）企業活動だけでなく、企業を取り巻く環境や問題を的確?客観的に把握し、その解決に向けての方向性を指し示すことができる。（思考?判断）

カリキュラム?ポリシー（教育課程編成?実施の方針）

経済学部

経済学部では、卒業認定?学位授与の方針に掲げる資質や能力を身につけるための教育課程として、転換教育課程、導入教育課程、教養教育課程、専門教育課程の科目（二部経済学科では、教養科目、専門科目）を体系的に編成し、講義?演習を適切に組み合わせた授業を行います。教育課程、教育内容?方法、学修成果の評価方法については、以下のように方針を定めます。

二部経済学科

（１）教育課程
教養科目として、人文科学系科目、社会科学系科目、自然科学系科目、総合教育科目、外国語科目、保健体育科目を配置しています。
専門科目として、経済学の専門科目と法学部?商学部との「相互乗り入れ」科目および高等学校から大学への橋渡しや社会人?有職者支援のための初年次教育科目を配置しています。

（２）教育内容?方法
１．教養科目
人文科学系科目、社会科学系科目、自然科学系科目では、それぞれの分野が対象とする問題や知見、用語を知り、社会の諸問題について、自ら考え、その解決に取り組む力を身につけます。
総合教育科目では、同じテーマであっても複数の領域からのアプローチが存在することを理解し、多面的な思考能力や幅広い視野から社会の諸問題の解決に取り組む力を身につけます。
外国語科目では、基礎科目の修得を踏まえたうえで、より高度なレベルの運用能力を獲得し、適切なコミュニケーションを行うことで、世界の文化や社会について理解を深め、幅広い視野から様々な問題に取り組むカを身につけます。
保健体育科目では、スポーツを通じてコミュニケーション?スキルを育みながら、実践的な身体活動やスポーツが有する価値の学修を通して、社会生活上の諸問題を解決出来る力を身につけます。
２．専門科目
専門科目は、経済学を本格的に学ぶための基礎的理論を中心とした科目をはじめ、経済学科共通の専門科目とともに、「経済学一般モデル」、「応用経済学Iモデル」、「応用経済学IIモデル」の３つの履修モデルを学修指針として、関連科目を展開し、専門性の高い学問の修得により、経済現象を、経済理論、経済史および経済政策という３つの面から総合的に理解する能力を身につけます。また、経済をめぐる理論的?歴史的な知見を身につけます。
専門科目と法学部?商学部との「相互乗り入れ」科目や幅の広い教養科目との有機的な連携により、情報?事実?データを分析し、経済に関する問題の発見?解決に向けた見解を表現?議論する能力を身につけます。
３、４年次を通しておこなう少人数で専門的な領域の「ゼミナール」や「ゼミナール研究論文」では各教員の研究領域に関連する専門性の高いテーマについて、文献講読、フィールドワーク、問題演習、討論、プレゼンテーションなど実践的?主体的な学修を通じて、経済社会のあるべき姿について思考し、自分なりの見解として表現する能力が身につきます。

（３）学修成果の評価方法
教養科目から24単位を修得したことをもって、文化?歴史?社会、自然などについて幅広い教養を身につけ、社会生活上の諸課題に取り組むための多様な視点を有していると評価します。
専門科目の必修科目８単位を修得したことをもって、経済現象を、経済理論、経済史および経済政策という３つの面から理解できると評価します。また、日々の経済ニュースや、経済をめぐる理論的?歴史的な知見を摂取し、自らの学修の視点とすることができると評価します。
専門科目の選択必修科目44単位を修得したことをもって、経済に関する情報?事実?データを分析し、問題を発見して、その解決に向けた見解を論理的に表現し、議論する能力を修得していると評価します。また、効率性と公正さ、豊かさ?多様性と持続性といった観点から、経済社会のあるべき姿について思考し、自分なりの見解として表現することができると評価します。
学生の教育評価では、学業成績については各々の学科ごとに定める学位プログラムの卒業要件を満たし、各科目のシラバスに定める成績評価によって総合的に行います。

法学部

法学部では、卒業認定?学位授与の方針に掲げる資質や能力を身につけるための教育課程として、転換教育課程、導入教育課程、教養教育課程、専門教育課程の科目（二部法律学科では、教養科目、専門科目）を体系的に編成し、講義と演習を適切に組み合わせた授業を行います。教育課程、教育内容?方法?学修成果の評価方法については、以下のように方針を定めます。

二部法律学科

（１）教育課程
教養科目として、人文科学系科目、社会科学系科目、自然科学系科目、総合教育科目、外国語科目、保健体育科目を設置し、これらの科目群を１～４年次で、系列横断的に履修できるよう配置しています。
専門科目として、法律学に関する科目を中心に、経済学、商学に関する科目を配置しています。「社会科学の総合教育」を目指すことを基本理念として、学生のさまざまな学修ニーズに応えるため、二部３学部の専門科目の自由な選択履修を認める「学部間相互乗り入れ制度」を採用しています。その一方で、偏った選択履修を防ぎ、法律学を中心とした科目の体系的な履修ができるように、将来の進路に応じた４つの履修モデル、「パブリック法務モデル」、「リーガル法務モデル」、「ビジネス法務モデル」、「タックス?ファイナンス法務モデル」を提示して、それぞれの進路に応じた履修上の指針を設けています。
（２）教育内容?方法
１．教養科目
人文科学系科目、社会科学系科目、自然科学系科目では、それぞれの分野が対象とする問題や知見、用語を知り、社会の諸問題について、自ら考え、その解決に取り組む力を身につけます。
総合教育科目では、同じテーマであっても複数の領域からのアプローチが存在することを理解し、多面的な思考能力や幅広い視野から社会の諸問題の解決に取り組む力を身につけます。
外国語科目では、語彙?文法などについて基礎的かつ体系的に理解し、世界の文化や社会について理解を深め、幅広い視野からさまざまな問題に取り組む力を身につけます。
保健体育科目では、スポーツを通じてコミュニケーション?スキルを育みながら、実践的な身体活動やスポーツが有する価値の学修を通して、社会生活上の諸問題を解決できる力を身につけます。
２．専門科目
１年次に履修する「憲法I?II」、「民法総則I?II」、「刑法総論I?II」では、いわゆる基本三法の基礎を学修し、法律学の基礎を身につけます。２年次以降は、自らの将来の進路に応じた履修モデルを参照しつつ、選択必修科目群の中から選択してそれぞれの進路で必要とされる科目を段階的に学修し、その積み上げから法律学を体系的に理解し、その専門的な知識を身につけます。
「憲法I?II」、これに関連する法律学の科目では、人間の尊厳を大切にし、豊かな人権感覚をもってさまざまな問題に取り組み、人間社会の維持可能な発展のために貢献することができるようになります。
「相互乗り入れ履修制度」に基づき、経済学部および商学部のさまざまな専門科目を自由選択科目として履修することで、幅広い専門的な知識を身につけ、社会のしくみの中における自らのあり方を深く理解することができ、また広い視野をもって社会に関与する意欲や能力を高めることができます。
「特殊講義」では、この科目が常設の専門科目と異なる、より専門的?学際的なテーマや新しいテーマを取り上げるものであり、それらの科目を学修することで、自らの視野を広め、さまざまな分野で生起する問題を主体的に発見し、問題解決へと導く能力を高めることができます。
「ゼミナール」では、法律学の専門的知識を社会において実践?活用する能力やリーガルマインドを養うことができるとともに、口頭発表や文章表現を通じて、論理的に対話する能力を身につけ、自らの法的な主張を適切に相手に表現できるようになります。
（３）学修成果の評価方法
教養科目における24単位を修得したことをもって、世界、国家?社会、歴史?文化、あるいは自然?環境などについて幅広い教養を身につけ、さまざまな共同体の中における自己の存在を総合的に理解できる力を身につけたと評価します。
専門科目における52単位を修得したことをもって、法律学を体系的に理解し、かつ、個別の専門的な知識を修得したと評価します。また、履修モデルに応じて選択履修した多様な科目や自由選択修得要件単位に組み入れられる経済学部および商学部の専門科目を学修し、一定数の単位を修得したことをもって、人間の尊厳を保障し、豊かな人権感覚をもってさまざまな問題に取り組み、人間社会の発展のために貢献することができる力を身につけたと評価します。
演習科目の単位を修得したことをもって、自己の法的な主張を他者に理解してもらえるように、論理的に対話する能力を身につけることができたと評価し、また、社会のあらゆる分野において主体的に問題を発見し、問題解決へと導くことができるようなリーガルマインドを身につけたと評価します。

商学部

商学部では、卒業認定?学位授与の方針に掲げる資質や能力を身につけるための教育課程として、転換教育課程、導入教育課程、教養教育課程、専門教育課程の科目（二部マーケティング学科では、教養科目、専門科目）を体系的に編成し、講義と演習を適切に組み合わせた授業を行います。教育課程、教育内容?方法?学習成果の評価方法については、以下のように方針を定めます。

二部マーケティング学科

（１）教育課程
教養科目では、ビジネスパーソンに求められる幅広い教養を身につけ、多様な視点から物事を捉える力を養うために、人文、社会、自然科学系科目や総合教育科目、外国語科目、保健体育科目など、様々な教養科目を展開しています。
専門科目では、ビジネスの世界での素養となる商学関連の基本的な知識をバランスよく身につけるために、１～２年次に必修科目を設置しています。また、学生のさまざまな学修要求に応えるため、商学部の専門科目ばかりでなく、経